6月に一度、かかった弁護士費用についての記事を書きました。
弁護士費用、○○円かかりました！ - 調停離婚しました！～まだまだ離婚戦争中～
その後、決まったことなどがあり追加費用を支払ったので記事を更新したいと思います。
内容が重複するところもありますがご了承ください。
まず、2020年に弁護士事務所と契約をしました。
そのときに着手金として約60万円を支払いました。
（いくつかの弁護士事務所のホームページで料金を確認しましたが取り扱う事件（親権や財産分与など）の数が増えるごとにプラス○万円という形で着手金を決める事務所が多いようでした。）
私の場合は（調停前の）協議費用がかからなかった為、調停からの金額でした。
調停で争う項目は①離婚②親権③養育費④婚姻費用⑤面会交流でした。5つで60万円という金額を提示されました。
※弁護士事務所によってこの着手金は大きく変わらない印象でしたが、その他に”調停1回ごとに5万円、相談1時間につき1万円”などという事務所も多く、そうなると追加の費用も長引けば長引くほどかかりそうだと感じました。
そして2021年、離婚が成立したときに約50万円支払いました。
そのときの詳細と明細を記事の始めにリンクを貼った記事に載せてあります。
その後、（詳細は今後書く予定です。）婚姻費用と養育費が決まり先生に報奨金を支払いました。
報奨金の決め方も弁護士事務所によって少しの差はありますが、婚姻費用なら「経済的利益の1X％」、養育費なら「2年分の1X％」などと一律料金ではなく決まった金額によって変わるところが多いように感じました。
念のためおさらいします
・婚姻費用（別居していても婚姻中は収入の多いほうが他方を扶養する義務があり、支払う生活費）
・養育費（未成年の子供を養育するのに必要なお金）
私の場合、婚姻費用は1X万✖1Yヶ月＝1XY万円夫から支払われました。
その1X％なので20～30万円です。
養育費は月△万円✖2年(24ヶ月)＝1YZ万円夫から支払われる予定です。
その1X％なので20～30万円です。
（大まかな金額ですみません。）
※養育費はたとえ支払いが後に滞ったとしても支払予定金額を報奨金として支払わなければなりません。
併せて約50万です。
・・・となると60万＋50万＋50万で、あれ？160万かかっていませんか？
とお思いになる方もいるかと思います。
実は先日の記事に書いた通り、元夫から「面会交流調停」を申し立てられました。
そう、最初の契約で面会についても定める予定で着手金を支払いました。しかし調停の流れで面会交流については決めずに調停が終了したので面会交流分の着手金10万円は返金してくださいました。
つまり合計、50万＋50万＋50万＝
150万円です！！
今、面会交流調停を申し立てられてまた弁護士さんに依頼するか悩んでいるところです。金銭的な問題もありますが1年以上戦ってきて調停の戦略が少しだけわかってきました。（それを少しでも誰かの力になれればと綴っている次第です。）
面会交流調停については始まってから詳細を記事にする予定です。
このブログの目標は、
モラハラに悩む未成年のお子さんがいる方が、弁護士をつけずして調停で勝利を勝ち取ることです！
私の得た知識をなるべく書き留めたいと思います。
ご拝読ありがとうございました。
